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引っ越しのたびに、なんとなく不動産屋に言われた保険へ加入。
更新が近づくたびに「もっと安い保険あるかも」と検索。
でも結局よく分からず、そのまま更新。
これ、かなり多いパターンです。
そして、もったいないパターンでもあります。
実は、賢い人ほど賃貸火災保険で損をしない方法を実践しています。
最初だけ少し頑張って、自分に合うものを選ぶ。
あとは基本そのまま。
生活が変わった時だけ見直す。
これが、損しにくい人のやり方です。
今回は、「ムダなお金を払わない人がやっている賢い運用法」をまとめます。
賢い運用法① 不動産屋が勧める保険には入らない
賃貸契約の際、ほぼ確実に不動産屋から火災保険を案内されます。
ですが、ここで勘違いしやすいポイントがあります。
- 保険は自分で自由に選べる
- 保険料が割高になりやすい
- 補償内容が過剰なことも多い
不動産屋さんは、部屋探しのプロではあっても、保険の専門家ではありません。
そのため、「たくさん付けておいた方が安心」と、好意で特約を多めにつけてしまい、結果的に割高になってしまうケースもあるんです。
悪徳な不動産ともなると、手数料狙いで、不要な補償や特約をいっぱいつけて、高い保険に入らせることも少なくありません。
スマホを契約するときに、店員さんに勧められたオプションに全部入らない方が良いのと同じです。
保険も一度立ち止まった方が失敗しません。
賢い運用法② 最初だけ頑張る。ここがいちばん重要
賃貸火災保険は、最初の設計でほぼ決まります。
「設計」とか言われると、難しいと感じる人もいるかも知れませんが、基本はけっこう単純。
基本プランに含まれる借家人賠償責任、類焼損害といった補償は、どの保険会社を選んでも大差ありません。
では、賃貸火災保険を決定づけるのは何か？
補償対象になる家財の量（補償額）です。
テレビ、パソコン、家具、服など、自分の持ち物をどこまで補償するのか、
この「家財補償をいくらにするのか」で保険料が決まるからです。
あとは、自分がどれくらい保険料を払えるか。
「自分の家財量」と「払える保険料」のバランスを見る。
そのうえで、「これなら無理なく続けられる」と思える保険を選ぶ。
この最初の1回だけ、保険検討を頑張ってみましょう。
賢い運用法③ 一度決めたら、毎回ゼロから探さなくていい
自動車保険だと、新規契約割引がある保険もあるので、毎年乗り換えた方が安くなるケースがあります。
でも、一般的な賃貸火災保険には、新規契約割引はありません。
そのため、毎年保険を切り替えるメリットは少なく、悩むだけ時間コストの方が高いこともあります。
最初に決めたら、基本は継続。
これで十分です。
賢い運用法④ 切り替えるのは生活スタイルが変わった時だけ
生活スタイルが変わらなければ、基本的には更新でいい賃貸火災保険ですが、
- 就職
- 結婚、同棲
- 子どもが生まれた、子供が増えた
- 子どもが独立して夫婦2人暮らしになった
といった生活の変化で、家財量も大きく変わります。
独身時代の補償を、そのまま家族4人で使うのは少し危険です。
逆に荷物が減ったなら、保険料を下げられる可能性もあります。
賃貸火災保険は、毎年見直す、何年かごとに見直す、というものではありません。
見直しは「人生の節目」に行うのが賢い運用法です。
ちなみに、
保険は、途中解約しても、違約金もかからないし、残り期間の保険料が払い戻される場合もあります。
したがって、解約は満期を待たず、自分のタイミングでOKです。
家財額に合わせて選べる賃貸火災保険
最近は「家財額に合わせて細かく選べる保険」が増えています。
検討候補はこの４つ。
- チューリッヒ「ミニケア賃貸保険」→ 一人暮らし学生など、安さ最優先の人向き
- Mysurance「スマート賃貸火災保険」→ 補償内容を細かく決めたい人向き
- PayPayほけん「これだけ賃貸」→ 手続きの簡単さ重視の人向き
- 日新火災「お部屋を借りるときの保険」→ 手堅い保険で安くしたい人向き
中でも一つ選ぶとしたら、日新火災の「お部屋を借りるときの保険」がオススメ。
いろいろ保険の種類があってわからないという人もいるでしょう。
安過ぎるのは不安だし、不要な補償で無駄払いするのもイヤ。
そんな人は、保険選びに迷ったら、これを選べば大きな失敗はありません。
補償は充分で、細かく調整もでき、ネット保険で保険料も手頃。
そのバランスの良さで、オリコン顧客満足度で第1位の評価を受けたこともあります。
ネット完結型なので、24時間いつでも、スマホで手続きできる手軽さもオススメポイントです。
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よくある質問
Q. 賃貸の水漏れでいくら請求されますか？
A. 数十万円〜数百万円の請求になるケースがあります。
Q. 火災保険は必須ですか？
A. 契約上必須のケースが多く、加入が一般的です。
Q. 家財はいくら補償されますか？
A. 50万円〜300万円程度で設定されることが多いです。
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